理学療法士の推進
理学療法士には、新しい認識と見解が必要だと思われる。
これは、あるカウンセリング経験者が現在の診療医学ではまだ手を付けていない部分に迫った記録を元にしている。
その人自身が難病で苦しんでいる状態にあり、医師に頼る部分が大きいにも関わらず、その医師たちが患者の生体の違いに対して対処法を持っておらず、医師自身に生体反応による危険があることに気づいたのである。
このことから、初見での診察前に事前カウンセリングの必要性が出てきたことで、理学療法士という立場から確立させるべき診察時の安全と手順を考えてみた。
まず、病院自体の特質を判別し、病院を分類すべきかと思う。
その分類には、大きく分けて人体の種類による判別の結果、2種類に分けられる。
また、その判別に合わせて、病院と患者の質が一致してなければならない。
でなければ、生体の質を取り違えての診察診療行為が発生しかねないのだ。
その場合、治療法も薬の効能もまるきり違ってくる。
それらの取り違えをしないために、初診時に理学療法士が問診と共に生体の質の区別を行うべきだと思う。
その後、入院患者に対して行うカウンセリングは、治療法や症状の原因究明に役立つ内容の口頭質問で情報収集を行って欲しい。
その内容は当事者の提案で伝えられていると思うが、できるだけ患者の精神を安定させるよう心がけ、総括的な進行に抑えるべきだと思う。
カウンセリングは作業療法士の治療の合間に行い、疲れない程度に毎日だいたい30分前後で終わらせる。
患者の容態を見ながら、たまには世間話程度に終わらせてもいいだろう。
新しい試みだが、理学療法士は今後も重要な立場となっていくだろう。
お金という法律
お金イコール法律であることを理解しなければならないと考えます。
お金を使うということは、決められた契約あるいは規約で経済を動かし、生活をするということです。
きちっとしたシステムというレールに乗って、お金が流通するのであれば、それは安定を生み精神的な安心を齎します。
そして、人間は健康を維持することができるのです。
病は気からという言葉があるとおり、不安は心も体も生活も崩していきます。
安心は支えがあるということだと考えて下さい。
だからこそ文明社会において、お金は重要な要素の1つなのです。
どんな状態に置かれても、これさえあれば何とかなるという支えが必要です。
すべてのことに対して、物が作れている以上お金は支えであると言えます。
法律の無いところにお金は必要ありません。
法律や決められた一定基準の価値を持っている商品や物件あるいは企画に対して、お金が動くわけで、無法地帯ではお金に価値が無くなっていくのです。
無法地帯では、物の奪い合いで生活をしていくことになるので、その価値や流通システムや製造技術などは一切関係が無いのです。
その世界では、すべてのものが収縮していきます。
そして、身体や精神においても支えの無い不安が齎す疑心暗鬼と攻撃性だけが増大し、最終的にはすべてが無くなってしまうのです。
この国は法律の国であり、それを認める人が法律に則った基準でお金を流通させて生活が成り立っています。
医師は、患者の精神と生活の安定を図り、治療に専念させる立場にあると思います。
でなければ、治療をする意味が無いのです。
人間を取り巻く環境すべてが人間の状態に繋がっています。
だからこそ、医療従事者を中心としたこの完全管理法は、有効な手立てだと考えます。
緊急災害システム
このところ雪で交通網の遮断や建築物の崩落倒壊の危険が高まっている。
それに加えて、一時的に食糧確保や日常生活用品の確保が滞っている。
その事態に対処する時に、この完全管理法ではどのような形になるのか考えてみた。
問題になっているのは、自宅から動けない状態にどう対処すべきかだ。
雪に対しては除雪車の稼動が求められ、雪かきなどの作業によって道路や駐車場の整備が必要だ。
もちろん大雨による洪水などの水害や土砂崩れなどで道路が遮断されてしまう場合にも有効になる方法。
作業できる人は一時的に当日の勤務を休止し、その作業にあたってもらう方法しかないだろう。
その場合の給与確保において、企業に負担がかかる状態を避けるために、前もって作業可能の人員には連絡をして、その日は作業にあててもらい、その分の作業手当てを道路整備作業分として企業から銀行へ請求して不足が無いようにしたらどうだろうか。
作業優先として、その作業に加われない身体的な理由がある者はそのまま会社内の仕事を行なってもらうことになる。
それは医師の診断による作業員の選別判断で決められなければならない。
また、流通がスムーズに流れない品不足の問題では、時期的に解っている冬季については、食料や日用品の最低1ヶ月分の確保ができる余裕が必要だと思われる。
更には、光熱費においては、冬には増大することが判っている。
つまり、最低賃金の最低1ヶ月分以上の上乗せが必要になってくる。
今までは、ボーナスという形で支給されていたのだが、当然ボーナスが無い人や額の少ない人がいるわけで、各個人に負担がかかっているという明らかな現状がある。
企業ではその条件に適合するよう努めなければならない。
適合できない場合は、企業に対する改善システムで改善する必要が出てくる。
その他の場合では、医師の指示に従ってその分の金額を支給してもらわなければならない。
住居に関するシステム
現状のままでは、災害などで条件に合った住居を探すのも建てるのも困難だと思う。
そこで、やはりこの完全管理法の経済システムを取り入れて建築関係を稼動させてみてはどうだろうか。
まず、現在の建物の耐久性が低下していることを考慮して、建て替えが必要であると判断された物件に対しては、取り壊しの上更地にしなければならない。
その取り壊しレベルの判断は建築関係で基準を作らなければならない。
その基準に則って、取り壊しの費用を算出し資料と共に銀行へ請求。
更地が増えてくれば、建てることも容易くなる。
そこで、建築方式も現状に合わせたものを考えて欲しいのだ。
例えば、箱型の部屋を工場で作り、現場では積み上げて留め、建築作業の手間をできるだけ省く方向で考えて欲しいのだ。
地盤が動き易い現在では、地面に固定する方法も幾分考えてみる必要があると思う。
普通の古い建て方では、柱一本折れても全壊の可能性が高くなる。
地盤に頼らないで強度を保つ方法だ。
それができるのであれば、必要に応じてその方法で建てて欲しい。
どのくらいの部屋が必要なのかは、完全管理法が進んでくれば自ずと要望が出てくる。
それを引き受けて新しい建物を建てていって欲しいと思う。
経済的問題点
このシステムが稼動するには、動かすためのお金が必要である。
しかし、このシステムは万人に対するものであり、法律上いかなる条例をも適合する。
要は、個人の健康と生活を守る範囲に満たない場合、不足分の供給があればいいのだ。
例えば、医師が治療が必要な期間を有する部分があると判断した場合、正常な状態に戻すまでの治療費、薬代、補助器具の貸し出しや購入、住居の移動費と契約費、仕事ができないのなら生活費を支給しなければならない。
その額も現状に合った額をレベルごとに細かく決めておかなければならない。
しかし、一度コンピューターにインプットしておけば、そんなに手間は掛からないだろう。
その額は、医師と看護師の元に集められ、銀行に請求し支払われる。
銀行は国民から集められた税金や健康保険、使用不明名義者不明の預金額を総合した中から、その請求額を支払うのだ。
言っておくが、現在個人の資産など無いに等しい状態である。
その状態で健康を維持するためには、完全な管理システムで確実に治療改善の経済ルートを作っておかなければならない。
問題は生活費の最低基準だろう。
食費、光熱費、生活用品代、その他日常で必要な経費を算出すると、平成20年度の統計資料では1人暮らしで17万2千円になっている。（参考資料）
今は一応それを最低基準として、その後に値上がりした部分を加えて計算していかなければならない。
もちろん勤務している人の給与もそれに準じなければならないだろう。
国土は減ったが人口も減り、現状の生活状態が安定しているにも関わらず、給与が減るのはおかしいのだ。
企業や店舗においても、医師に代わる改善システムがなければならない。
売り上げなどの収入額から、給与や運営費用や経費、支払うべき税額を引いたものが、次の投資額を上回っていなければならない。
それは、簡単な経理計算上で出てくるはずだが、もしその額に満たない場合は、社内のシステムに病巣があると判断される。
その状態を正常な状態に戻すには、どこかを削らなければならないのだが、現在は給与を削られている状態ではないかと思われる。
だが、それでは労働者だけに負担がかかり、いずれば働ける者がいなくなってしまう。
だからこそ、最低基準の額を下回らずに、他を削る必要があるのだ。
給与以外で削る部分の無い場合は、人員削減に踏み切るしかない。
その場合の退社する人に対しては、他の仕事を見つける手段と生活費の支給は欠かせない。
企業はその費用を銀行に請求し、銀行はその要求に応えてその額を支払わなければならない。
それは雇用保険と同じ意味だが、現在のところ支払われた形跡がない。
社員はきちんと保険料として支払ってきているのだから、その額は銀行に集めれられているはずだ。
だからこそ、請求できるのだ。
現状に合ったシステムを稼動するとすれば、このような形になるだろう。
完全管理法システム化の原理
初めに、医師としてやらなければならないのは、このシステムの構築原理を確定させることだ。
つまり、個人に対応するための土台作りである。
まず、必要なことをリストアップしてみて欲しい。
例として、血液検査表（場合によってDNA鑑定も含む）、全身あるいは各部分の身体損傷レベルの公平な位置づけの確定表（病状レベル、患部レベル）、個人の身体状況を当て嵌めることができるレベル表（身体と精神に分類された縦横の複合レベル表）、各レベルで行うべき指示の基本表（労働レベル、作業レベル、住居レベル、摂食レベル）などが挙げられる。
その1人1人の体の状態をこのような数値をレベル化して、治療や生活改善の判断材料とするならば、誰が見ても公平な処置が行えるのではないだろうか。
今までは、医師一人の判断で行う場合が多かったと思う。
しかし、それでは細かい部分まで診てあげることが難しかったのだ。
こうした方がいいという指示をすることができても、それが実行できない状態までは変えられない。
できれば、病院という枠を少し取り払って、個人の生活範囲まで手を伸ばせるシステムが欲しいのだ。
また、医師自身もそのシステムの中で健康を維持しなければならないと思う。
これは、社会を維持するための人間の身体や精神限界を超えないために考案するものだ。
それは同時に安定と保護を意味し、この国の法律に沿って現状を促進させる形ではないかと思う。
人が生きていく上で、どうしても生じてくる健康障害や精神停滞を分析し、個人が速やかに悪化状態から抜け出せるよう医療数値における公平な処理システムを構築すること。
これが、完全管理法システムの原理である。
社会的医療従事者の立場
この完全管理法を施行するには、あらゆる機関との連携が必要である。
医師がデーターにより判断した改善方法を実行するために、企業や店舗などの労働条件や住居条件に合った場所を勧められるよう手配できなければならない。
個人の健康状態が悪化しているなら、その原因がどこにあるのかを本人とともに確認する相談者として、医師と情報のやり取りができる仲介者（看護師など）が必要だろう。
その仲介者は、個人の生活のあらゆる可能性を考慮して、悪化している原因を突き止め、医師に報告しなければならない。
医師は個人データーと照らし合わせ、労働内容に関する指示を本人と会社に提示し、改善を求めるのだ。
例えば、内診やレントゲン検査などで発覚した不具合のある部分・・ここでは肩に異常があるとしよう・・その部分を酷使する作業には就かせないようにする。
それ以外に体の異常がなければ、肩を補強する補助器具を与え、必要以上に動かさなくてもできる仕事に移行してもらうのだ。
もし、仕事上どうしてもやって欲しいと上司から勧められても、医師の許可無しでは行えないようにする。
許可無しで行ってしまい、体の不調を訴えることになれば、会社は本人と医師それぞれに損害賠償を払わなければならないように決めると、お互いに納得いく状態になると思われる。
また、住居においては、家族がいる場合も含め、住居内の行動確認を取らなければならない。
本人が家庭内で無理な作業や用事をしていないかどうか。
例えば、家の掃除や庭の剪定など、無理な体勢での作業に耐えられる体であるかどうかだ。
できないという判断が下されているなら、補助用具や補助者が必要になるだろう。
この場合も、医師の許可無しで無理な仕事を頼んだ場合は、家族は本人と医師それぞれに損害賠償を払わなければならない。
また、医師の許可が無いにも関わらず、本人の勝手で禁じられている無理な作業をして体の具合が悪くなった場合は、医師に対して損害賠償を払わなければならない。
そうしないと、日本人は自分で無理を重ねてしまう癖があるのでやむを得ないと思う。
更には、医師の指示で住居の変更ができなければならない。
体に合わない住居に住んでいる人は、そう少なくはない。
衛生面、部屋の大きさ、設置している家具で行動面積が極端に狭くなっていないかどうかなど。
つまり、このシステムではある程度医師がデーターにより住居を決めることになると思う。
それは本人に無理が無いという状態を決めてもらうということだ。
人が人として生きていくには、あまりにも不平等な体の状態がある。
それを公平なデーターというフィルターにかけ、不平等な部分を取り除いていくのだ。
だからこそ「医療従事者」には、データーを元にした決定権が必要だと思われる。
